経営学-新丸奈々子

問1

ネットワーク外部性

問2

ブランド認知

知覚品質

ブランドロイヤルティ

問3

本問の財の場合、ネットワーク外部性は、まずユーザー数自体の増加によりユーザ

ーの便益が増加するという直接的効果として働く。また、ユーザー数が増えると、ハードに対応したソフトが豊富に供給されユーザーの便益が増加するという間接的効果としても働く。

問1

ダブル・ループ学習

問2

暗黙知

表出化

問3

　80年代当時、ほとんどの日本企業では伝統的に終身雇用制が採用されていた。この終身雇用制に基づいた雇用の安定により、組織のメンバーは企業に対しての強いロイヤルティと、企業の一員として企業のために尽力するというコミットメントを持っていたと考えられる。このように伝統的な日本的経営により、組織のメンバーは企業内に知識を蓄え共有し、以って企業を成長させることを考えており、この意識が組織学習を支えてきたものと考えられる。

問1

6％

問2

18.6％

問3

X

18.8%

Y

18.6%

Z

19.3%

標準偏差が最小のポートフォリオ

　Y　

Mさんの運用方針は妥当ではない。危険資産と安全資産を組み合わせたポートフォリオを作る場合、危険資産のポートフォリオは市場時価総額に対する各危険資産の時価の比率で組み合わせた市場ポートフォリオとするのが最適だからである

問1

①MM

②内部留保

③キャピタルゲイン

④エージェンシー

⑤敵対的買収

⑥情報の非対称性

⑦過小評価

⑧アノマリー

問2

(a)アナウンスメント効果により株価を適正価格にする役割がある。即ち自社株買いを行った結果、市場において株価が過小評価されていることが市場に伝達され、これによって株価が上昇すれば株主に利益をもたらすことになるのである。

(b)敵対的買収の防衛策としての役割がある。即ち、自社株買いに応じる株主は留保価値の低い株主であるため、自社株買い後は留保価値の高い株主が残ることになる。この結果、敵対的買収には多額の資金が必要になるため、自社株買いはその防衛策となる。株主が敵対的な買収を好まない場合はその防衛が株主の利益となる。

問1

40億円

問2

企業価値

48億円

株式時価総額

28億円

株価

2000円

問3

負債利用による節税効果が働くからである。即ち、負債の利用により利息が発生するため、この利息に税率を乗じた額が毎期節税されることになる。この節税額分だけのキャッシュアウトフローの節約が企業価値を増加させるのである。

問4

番号

　②

（理由）株主はビジネスリスクと財務リスクを負担するが、企業の負債に依存する割合が高くなると、さらに追加的な財務リスクを負担することになる。株主はこのリスク負担の増大に応じた追加的なリスクプレミアムを要求するため株主資本コストは高くなる。

問5

株主資本コスト

14.8％

加重平均資本コスト

8％