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会計学(管理会計)-ガリレオ

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水色で塗りつぶした部分は、専門学校の解答と一致しているところです(ただし、数値、選択肢の部分のみ)

1問 答案用紙<1>

(会計学:管理会計)

問題1

1

80,000

1,400,000

60,000

2,512,000

280,000

1,820,000

412,000

2,510,000

2,100,000

    

2

200

時間

 

3

第2製造部門は第1製造部門よりも製造間接費の発生額が極端に少なく、直接作業時間をもとに総括配賦率を計算すると第2製造部門は第1製造部門の分まで余分に負担することになるため、合理的な方法と差が出ることになる。

 

 

4

第1製造部門は第2製造部門よりも製造間接費の発生額が極端に多く、合理的な方法でも機械作業時間を配賦基準にした総括配賦率を用いた計算でも第1製造部門は機会作業時間を用いて配賦している。そのため、第2製造部門の配賦方法による影響は軽微であると考えられるから。

 

 

5

第1製造部門は第2製造部門よりも製造間接費の発生額が極端に多く、配賦額は第1製造部門の配賦方法に依存しているといえる。直接作業時間を基準とした部門別配賦率を用いると、第1製造部門の配賦方法が合理的な方法と異なる事になるため、差が大きくなる。

 

 

6

作業の性質や材料の性質などを考慮して決定する。

 

 

 

 

 

 

 


1問 答案用紙<2>

(会計学:管理会計)

問題2

1

製造部門に賃率差異の責任を負担させると、製造部門は賃金の高い熟練工を減らし、賃金の低い非熟練工を多用する可能性が高くなるため、製品の品質が低下するおそれがある。

賃率差異については、製造部門にも一定の責任はあるため、負担させないと賃率差異が増加するおそれがあるため、賃率差異の責任を負担させる。

 

 

2

部品を外注すれば固定費は必要なくなり、製品の製造に応じて外注費として費用が発声するようになるため、固定費を変動費化出来る。

 

3

部品を外注化することで、外注先の都合により部品の調達が不可能になる可能性もあり、製品の製造が滞る可能性がある。また、部品の製造を工場で行わないことにより、部品の製造技術の蓄積がなされないという問題がある。

 

 

 

 

4

不況期である。この場合、固定費を小さくすると

 

 

 

 

 

 

 


2問 答案用紙<1>

(会計学:管理会計)

問題1

1

 

製品A

製品B

(1)販売価格差異

3,900万円(有利・不利○)

0万円(有利・不利)

(2)市場占有率差異

3,250万円(有利・不利○)

0万円(有利・不利)

(3)市場総需要量差異

6,250万円(有利○・不利)

430万円(有利・不利○)

(4)変動販売費単価差異

780万円(有利・不利○)

0万円(有利・不利)

(5)変動販売費数量差異

270万円(有利・不利○)

18万円(有利○・不利)

 

2

予算は達成可能な目標として機能し、事業活動はこの予算を守るように影響を受ける。

 

 

 

 

3

 

(1)4,260

(2)8.52

(3)5.98

 

4

営業担当者は予算売上高を達成するために、需要が多く販売数量を増やしやすい製品Aを値下げして販売し、製品Aの販売に力を注いだ。全社的な視点からでは、衰退期にさしかかっている製品Aよりも優位な競争環境にある製品Bの販売に力を注ぐべきであり、また製品Aを値下げしていることで収益性も低下してブランドイメージも低下しており、問題がある。

 

 

 

5

売上高営業利益率などの収益性を示す指標を目標とすることで、過剰な値下げを防ぎ、収益性を確保することが必要である。

 

 

 

 


2問 答案用紙<2>

(会計学:管理会計)

問題2

1

フリーキャッシュフローの割引現在価値計算シート

(単位:百万円)

 

20X2年度

20X3年度

20X4年度

20X5年度

20X6年度

営業利益

560

590

620

630

620

法人税等

224

236

248

252

248

税引き後営業利益

336

354

372

378

372

グロスキャッシュフロー

546

654

652

653

642

運転資本増減

-26

-91

-90

-20

-26

設備投資支出

-230

-480

-340

-250

-250

フリーキャッシュフロー

290

83

222

383

366

現価係数(8%)

0.926

0.857

0.794

0.735

0.681

フリーキャッシュフローの割引現在価値

269

71

176

282

249

 

2

企業価値計算シート

(単位:百万円)

 

20X1年度末

フリーキャッシュフローの割引現在価値

1,047

継続価値

253

余剰現金預金

1650

企業価値

2950

有利子負債

2150

株主価値

800

 


2問 答案用紙<3>

(会計学:管理会計)

3

(単位:百万円)

 

20X2年度

20X3年度

20X4年度

20X5年度

20X6年度

増分フリーキャッシュフロー

-300

88

88

88

48

 

(単位:百万円)

20X01年度末統合による効果考慮後企業価値

2,948

20X01年度末統合による効果考慮後株主価値

798

 

4

統合によって、技術力が高まる結果収益性が向上したり、売上高が増加したりする。

 

 

 

 

 

5

フリー・キャッシュ・フローを用いた株主価値よりも現在の株価に基づいた株主価値が小さければ、その差額分まではプレミアムを支払っても合理的である。

 

 

 

コメント

計算は企業価値のところがもったいないミスだと思います。出来ていれば大きなアドバンテージが取れたと思うので残念です。今年は理論が多かったので、やはり理論勝負でしょうか。

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このページは、spokが2007年10月31日 00:18に書いたブログ記事です。

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