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Top再現答案2008年度 > 管理会計-RC-M

管理会計-RC-M

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水色で塗りつぶした部分は、専門学校の解答と一致しているところです(ただし、数値、選択肢の部分のみ)

1問答案用紙<1>

(会計学)

問題1

問1

標準製造原価差異

264,000円(不利)

 

問2

営業利益

   3,336,000       円

 

問3

貢献利益率

70

損益分岐点の売上高

69,940,000 円

安全余裕率

19.8

 

 

 

問4

必要年間売上高

82,940,000

 

問5

製品1個当たり変動費の引き下げ額

741

年間固定費の引き下げ額

4,368,000

 

問6 (約6行)

①まず材料費を下げるため低価格で納入できる購入先の開拓、材料使用効率を上げる等行う。また、稼働時間に比例して発生する修繕費等を削減し変動製造間接費をひきさげる。

②広告費等の削減、または新機械に交換することで減価償却費の削減等行う。

 

 

問7 (約8行)

①一般管理費の扱いが異なる。

 

②全部標準原価計算を採用する場合、固変分解が行われるため、変動費と固定費が明確になり、利益計画にあたり有用な情報が提供される。

  

 

 

1問答案用紙<2>

(会計学)

問題2

問1

62.018.125 円

31,327

 

問2 (約5行)

現代では多品種少量生産により製造支援費の増大という環境が存在し、これを組み別原価計算を用いると間接費は操業度等の配賦基準により製品に配賦されるため内部相互補助が行われ、その活動の実態を表さないことになる。よって正確な製品原価が計算されないという問題が生じる。

  

 

問3

 円

     円

 

問4 (約5行)

各工程によって必要な活動は異なる。よって正確にその実態を把握し製品原価を計算するためには適当なグループ別に分けて計算することが適切である。

 

 

問5 (約5行)

伝統的な原価計算方法では製造間接費を直接作業時間により配賦しているため、生産量が多く、直接作業時間の長い製品Pにより多くの原価が配分され、内部相互補助が行われている。一方、ABCをもちいれば活動ごとにそのドライバーにより活動費を配分されることとなるため、製造支援作業の相対的に大きい製品Qに多くの原価が配分されることになるのである。

 

 

 

第2問答案用紙<1>

(会計学)

 

問題1

問1

許容原価

      410,000    円

問2

3.017

2.317  

2.683 

1.983

問3

構成部品

目標原価

最終見積原価

未達成額

金額(円)

構成比率

金額(円)

構成比率

金額(円)

構成比率

エンジン

123,820

0.302

161,200

0.350

-37,380

-0.232

ボディー

95,120

0.232

115,800

0.252

-20,680

-0.179

サスペンション

109,880

0.268

103,000

0.224

6,880

0.067

タイヤ

81,180

0.198

80,000

0.174

1,180

0.015

410,000

1.000

460,000

1.000

50,000

1.000

 

問4

 

原価改善

     

BSC

 

VE

 

原価低減について

原価改善により生産諸条件を不断に変更することにより原価を低減することが出来る。

 

環境負荷の低減

予算利益を獲得するためには原価を低減するのみならず環境負荷の低減された魅力ある製品を作ることも重要であるため、その利益計画を実現するための原価低減の際に、環境負荷の低減を考慮させながら、同時実現を図る。

 

 

 

 

第2問答案用紙<2>

(会計学)

 

問題2

問1

時間価値 

回収額

正味現在価値

利益

割引会計的利益法

 

 

 

問2

 

A案

B案

単純回収期間法

4.99

5.01

ウの方法

1,049千円

-15,665千円

 

問3

 

A案

割引回収期間

6.92

 

問4

社長の主張

単純回収期間法によれば十分回収は可能であり問題はない。また、B案の方が投資の規模も大きく短期に回収できる金額も大きい。そのため、早期、短期的に業績をあげたいという社長の意思があればB案のほうを採用することとなる。

 

財務担当の主張 上記のどの指標によってもA案のほうがB案よりも有利であるため、A案を採用することとなる。

 

問5

メリット:需要の不確実性等、将来のリスクを回避することが出来る。つまり、需要が少ない場合は、投資の回収が出来ないおそれがあるため、追加投資を取りやめることができ、追加的な損失を回避することが出来るのである。

 

具体的な方法:追加的な投資をオプション取引と考えそのオプション価値を算定することで、収益性を評価する。

 

 

感想

計算はそれほど難しくなかったですが、ぽろぽろ落としています。ABCは思い切ってきりました。1円だけずれてるのもあるので悔しいです。理論でも知らない論点は部分点を狙いましたが、厳しいようです。できはあまりよくないです。

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このページは、spokが2008年9月 5日 22:29に書いたブログ記事です。

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