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公認会計士試験に合格するための勉強法 CPA-LAB

2005年 公認会計士試験 再現答案 原価計算

第五問答案用紙<1>

(原計1問目の1枚目)

ハンドルネーム

るー坊

水色は予備校模範解答と一致(数値、数式部分のみ検証)

問題1 問1 (1)

原 価 計 算 表                単位:円

 

1工程加工費

2工程加工費

原料費

月初仕掛品

4,000,000

4,040,000

自工程費

前工程費

小計

4,000,000

当月受入

123,600,000

81,328,000

48,400,000

自工程費

前工程費

( 118,000,000    )

小計

123,600,000

  199,328,000    )

合計

( 127,600,000 )

( 199,328,000   )

( 52,440,000  )

( 9,600,000    )

(13,568,000      )

13.200,000   )

完  成  品

118,000,000    )

( 185,760,000    )

39,240,000    )

 

(2)6行、150文字程度)

 非累加法は、自工程のみで計算を行うので他工程の能率の良否が混入せず、純粋な自工程の能率が評価されるので、原価管理の観点から有用な方法である。自工程のみで計算を行うことは、計算の迅速化にも結びつく。

また、最終製品に対する工程別の原価構成割合が明らかになるので、製品原価の計算の観点から有用な方法である。

 

 

 

問2 (1)

完成品単位原価

25,000円/kg

販売価格

31,250円/kg

 

(2)

完成品単位原価

25,309円/kg

販売価格

34,375円/kg

 

問3 (1)

7行)

 等級製品とは、同一材料、同一工程から生産される異種製品であるが、各製品が形状、重量、品位等に

よって等級別に把握できるものをいう。

 等級製品は、同一材料、同一工程から生産されるため、どの材料・作業がどの製品にどれだけ貢献したかを把握することができない。つまり原価負担能力主義による計算が不可能であるため、物量などにより按分計算する方法により、等級製品の原価計算を行う。

 

 

 

(2)

7行)

 まず、各等級製品を同じ原価計算単位に集計するための等価係数に関する情報が必要となる。また、度外視法、非度外視法などの仕損の処理に関する情報も必要となる。

 

 

 

 

 

 


第五問答案用紙<2>

(原計1問目の2枚目)

問題2 問1

計画営業利益の金額

3,623,900

実際営業利益の金額

1,932,327

計画営業利益と実際営業利益との差異額

1,691,573

(約7行程度)

 計画営業利益・・・売上高13,553,200−変動費9,929,300

 

  実際営業利益・・・売上高13,578,000−変動費11,645,673

 

 

 

 

 

 

問2

予算差異

能率差異

操業度差異

5行、150文字程度)

 3分法とは、予算差異、能率差異、操業度差異の3つに原価差異を分類して、分析する方法である。

 

 

 

 

 

問34行、150文字程度)

 B製品単体の収益性に関する情報が必要となる。また、固定費は現在の設備を多重利用できる場合もあるので、追加的に必要となる固定費と変動費を明らかにする必要がある。

 

 

問46行、150文字程度)

 現行の計算システムでは、製造間接費が一括して把握されているので、事業活動に応じて売上高・製造高と利益の関係を明示することが難しい。これを改善するためには、製造間接費を個々の項目に分類し、個々の活動に応じた配賦基準を用いて計算するようなシステムを採用することが必要である。

 

 

 

 

自己採点:50点

感想:問題2の製造間接費の固変分解ができなくて、なんとかツジツマが合うように計算したという感じです。

 

 

 

 

 

第六問答案用紙<1>

(原計2問目の1枚目)

ハンドルネーム

るー坊

問題1 問16行、150文字程度)

 A事業部は営業利益が△500万円であり、利益としてはマイナスであるが、そのうち減価償却費が5,000万円含まれるので、正味のキャッシュインフローは4,500万円のプラスである。

 これに対して、B事業部は営業利益が3,000万円で利益としてプラスであり、そのうち原価償却費が3,000万円含まれるので、正味のキャッシュインフローは6,000万円のプラスであり、良好な収益性であるといえる。

 

 

 

問2

A事業部

万円

 

B事業部

万円

 

計算過程

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

問3

(1)

正味現在価値

5,317万円

 

(2)

A事業部

1,700万円

B事業部

3,200万円

 

(3) (6行、150文字程度)

 事業部の業績評価という観点からは、規模を考慮した業績評価がなされるべきなので、営業利益は業績指標として妥当でない。

 事業部長の業績評価という観点からは、比較的妥当であると考えられる。

 

 

 

 

 

 

 


第六問答案用紙<2>

(原計2問目の2枚目)

問題2 問1

 

生 鮮 食 品

加 工 食 品

健 康 食 品

売上高差異

50千円

150-千円

40千円

限界利益率差異

千円

千円

千円

固定費差異

千円

千円

千円

営業利益差異

17,2千円

27,6千円

1,76千円

問2

 

生 鮮 食 品

加 工 食 品

健 康 食 品

損益分岐点売上高

千円

千円

千円

損益分岐点百分率

5行)

 

 

 

 

 

問3

(4行)

 売上高に比例して一括して配賦しているので、売上高に比例せずに発生する原価については適正な配賦がなされないことになる。

 

 

(4行)

 共通費の配分方法を、個々の項目ごとに活動別に応じた配賦基準を設定し、それに従って配賦すべきである。

 

 

 

問4

生鮮食品の値引

加工食品の値引

(a)

(a)

(b)

(b)

(c)

 

 

 

(c)

 

 

 

 

自己採点:30点あるかな。。

感想:なんとなく見慣れている問題1から解き始めました。問題2については計算が全くわからない上に時間もなかったので理論をハイスピードで埋めました。

 

 

 

 

 

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