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公認会計士試験に合格するための勉強法 CPA-LAB

2005年 公認会計士試験 再現答案 原価計算

第五問答案用紙<1>

(原計1問目の1枚目)

ハンドルネーム

たけもと

水色は予備校模範解答と一致(数値のみ検証)

問題1 問1 (1)

     

月初仕掛品

自工程費

前工程費            省略

小計

当月受入

自工程費

前工程費        -       0        - 

小計       123600000    81328000     52400000

合計       12760000     81328000    52400000

月末仕掛品     21400000    304600     13164000

完成品      106200000    2741600     39276000

 

(2)6行、150文字程度

非累加法とは、原価を要素別に工程の計算を行っていく方法である。

非累加法によれば、完成品の要素別の原価を把握できるため、厳密な原価の計算や、これに伴う適切な利益計画の策定をすることができるという利点がある。

 

 

 

 

2(1) 完成品 25000/kg

        販売  31250円/kg

  (2)完成品 25309円/kg

     販売 34375円/kg

 

 

 (1)

7

等級別原価計算は同一工程内で、同一の製品が生産されるが、その製品の重量・数量等が異なる場合に

その製品の重量・数量等ごとに原価を把握する方法である。

等級別原価計算は、完成品に対して等価係数を設定し、アウトプット段階で原価を配分する方法によって行われるか、原価要素別に等価係数を設定し、インプット段階で原価を配分する方法によって行われる。

 

 

 

 

(2)

7

まず、アウトプット基準またはインプット基準によって、等価係数を設定する必要がある。そして、正常仕損・正常減損についても等価係数や負担先に関する情報がひつようである。

 

 

 

 

 


第五問答案用紙<2>

(原計1問目の2枚目)

 

問題2 問計画営業利益 2001900

      実際営業利益 1932375

      差異     -69573

 

 

(約7行程度)

 

計画4372-3230-20-200)×3100-240000-700000

実際 13578000-11645673

計画実際-69573

 

 

 

 

 

予算差異   -40820

能率差異   68020

操業度差異  123000

 

5

予算差異は計画と実際との隔たりを意味する。また、能率差異は製造作業上の能率の良否を意味する。また、操業度さいは、実際生産能力との差異を意味する。

 

 

4

新ラインに関して固定費、変動費その他、製造間接費、そして、製造間接費の配賦ができるように、どの程度のアクティビティを使用したか等の情報が必要である。

 

 

 

6

空白

 

 

 

 

自己採点40

感想:一問目は答案用紙にあるフォーマットにしたがって非累加法によって計算したが、問題文の指示と異なっていた。

時間的には多少余裕があった。


第六問答案用紙<1>

(原計2問目の1枚目)

ハンドルネーム

たけもと

問題1 問16行、150文字程度)

A事業部の営業利益はマイナス500万円となっており、他方、B事業部の営業利益はプラス3000万円となっている。このため、事業部Aの収益性は不良と判断され、事業部Bの収益性は良好と判断される。

 

 

 

 

 

 

 A事業部 56250万円   事業部 70000万円

 

計算過程

A事業部 FCF4500÷0.08=56250万円

事業部 FCF6000÷0.08=70000万円

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

1) 空白       

2)A事業部  1700万円  事業部  3200万円 

 

 

(3) (6行、150文字程度

両事業部の費用の中には、その事業部にとって管理不能な費用が含まれている。ここで管理不能費用については、事業部長は責任を負えないため、管理可能原価と管理不能原価を分けて計算すべきである。

 

 

 

 


第六問答案用紙<2>

(原計2問目の2枚目)

問題 問

             生鮮直品      加工食品      健康食品

売上高差異      12667千円      46500千円      8800千円

限界利益率差異    -13333千円       -1500千円     3200千円

固定費差異      8800千円       -17400千円      -10240千円

営業利益差異     -17200千円      27600千円      1760千円

 

2

損益分岐点売上高    141395千円     863094千円      266072千円

損益分岐点百分率    97.5%       63.9%        78.3%

 

 

5行)

生鮮食品は販売について余裕があるにもかかわらず、それを大きく下回って販売している、その結果生鮮食品の収益せいは悪いものとなっている。そこで生鮮食品は営業活動に力をいれ、売上高を増やすべきである。

 

 

(4

共通費を売上高を元に配賦してしまうと、売上を上げたたげ費用を負担することになり妥当でない。また配賦される共通費は他の部門の売上高に左右されてしまうため、この観点からも妥当でないと考えられる。

 

 

(4行)

共通費について細分化し、その共通日が使用されたサービスや他の基準によって、部門に配賦すべきである。

 

 

問4

生鮮食品の値引

加工食品の値引

(a)固定費用

(a)変動費用

(b)生鮮食品部門

(b)加工食品部門

(c)空白

 

 

 

(c)空白

 

 

 

 

自己採点50

感想:過去何度も出題されている、事業の価値に関する論点だったが、今回は問題を把握することができず解けなかった。

 

 

 

 

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