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公認会計士試験に合格するための勉強法 CPA-LAB

2005年 公認会計士試験 再現答案 原価計算

第五問答案用紙<1>

(原計1問目の1枚目)

水色は予備校模範解答と一致(数値部分のみ検証)

ハンドルネーム

SHIRO

問題1 問1 (1)

原 価 計 算 表                単位:円

 

1工程加工費

2工程加工費

原料費

月初仕掛品

4,000,000

4,040,000

自工程費

前工程費

小計

4,000,000

当月受入

123,600,000

81,328,000

48,400,000

自工程費

前工程費

(     ―    )

小計

123,600,000

( 81328000     )

合計

127600000     )

(81328000      )

(    52440000   )

(9600000       )

(   1768000   )

(     13200000  )

完  成  品

(118000000      )

(  79560000    )

(   39240000    )

 

(2)6行、150文字程度)

  まず製品原価の計算の観点からは、累加法に比して視覚でわかりにくいが計算が速くできる。

 そして原価管理からの観点からは、前工程の能率の良否が次工程に影響しない、また最終完成品原価の内訳がわかるため、環境変化等に伴う原価の変化が分かりやすいために原価管理に有用という点があげられる。

 

 

 

 

問2 (1)

完成品単位原価

25000円/kg

販売価格

31250円/kg

 

(2)

完成品単位原価

25309円/kg

販売価格

34375円/kg

 

問3 (1)

7行)

 等級製品は、同一原料から同一工程において生産される同種の製品であり、重量、面積等を基準に区別把握可能な製品群である。

 等級製品の原価計算方法は簡便性を重視して総合原価計算に準じて計算する方法や、厳密な計算をある程度重視して組み別総合原価計算に準じて行う方法等がある。具体的には、完成品総合原価を等価係数に基づき各製品に配分する方法や、当期の製造原価を等価係数に基づき各製品に配分し、その後は総合原価計算に準じて計算する方法がある。

 

 

(2)

7行)

 まず、等価係数を算定するための情報が必要となる。

また、仕損・減損を各製品にどのように負担させるかの情報も必要となる。

 

 

 

 

 


第五問答案用紙<2>

(原計1問目の2枚目)

問題2 問1

計画営業利益の金額

1906000円

実際営業利益の金額

1932327円

計画営業利益と実際営業利益との差異額

26327円

(約7行程度)

実際営業利益=3500×900+4740×2200−11645673=1932327

 

 

 

 

 

 

 

 

問2

予算差異

−40820円

能率差異

68020円

操業度差異

123000円

5行、150文字程度)

 三分法とは、製造間接費差異を予算差異、能率差異、操業度差異の3つに分ける方法をいう。このうち予算差異は、実際操業度における予算許容額と実際発生額の差額を表している。また能率差異は能率の良否を表す差異であり、操業度差異は生産能力をどれだけ有効に遊休させずに利用したかを示す差異である。

 

 

問34行、150文字程度)

 新ラインの製造原価発生額に関する情報が必要不可欠である。

 

 

 

問46行、150文字程度)

 

 

 

 

 

 

 

自己採点:問題1が30〜35+問題2が20〜25で第5問合計は50〜60

感想:私は理論対策というものを全くやっていなかったのですが理論の連発に・・・。どれも適当です。全体の感想は第6問のところで。

 

 

 

 

 

 

第六問答案用紙<1>

(原計2問目の1枚目)

ハンドルネーム

SHIRO

問題1 問16行、150文字程度)

 A事業部の最終利益はー500万円であるが、管理不能な減価償却費を除けば4500万円、また貢献利益は48000万円であり全社的な利益に貢献しているといえる。したがって短期的な収益性はよいが、長期的に見た場合数液性はよいとはいえない。

 B事業部の最終利益は3000万円、管理不能な減価償却費を除けば6000万円、また貢献利益は20000万円であるからB事業部は全社的な利益に貢献し、収益性も良好といえる。

 

 

問2

A事業部

万円

 

B事業部

万円

 

計算過程

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

問3

(1)

正味現在価値

5317万円

 

(2)

A事業部

1700万円

B事業部

3200万円

 

(3) (6行、150文字程度)

 事業部の業績評価と言う観点からは、営業利益を業績指標とすることは妥当である。事業部は最終的には利益にまで責任をおうべきだからである。これに対し事業部長の業績評価という観点からは、営業利益を業績指標にすることは妥当ではない。なぜなら管理不能な要素も含まれているからである。事業部長の業績評価に際しては管理可能性に注意すべきである。

 

 

 

 

 

 


第六問答案用紙<2>

(原計2問目の2枚目)

問題2 問1

 

生 鮮 食 品

加 工 食 品

健 康 食 品

売上高差異

−50千円

150千円

40千円

限界利益率差異

−26千円

45千円

12千円

固定費差異

9千円

17千円

10千円

営業利益差異

17千円

28千円

161千円

問2

 

生 鮮 食 品

加 工 食 品

健 康 食 品

損益分岐点売上高

1414千円

863千円

266千円

損益分岐点百分率

97.5%

63.9%

78.3%

5行)

 これから成長が見込まれる健康食品分野についてはさらなる収益増加を目標にする。また加工食品分野は現状を維持し

生鮮食品分野は利益率が安定せずリスクが大きいことから撤退も視野に入れるべきである。

 

 

 

問3

(4行)

 現在の方法は売上高が大きいほど共通費を多く負担することになるのが問題である。すなわち売り上げが多ければ多いほど本社費を負担することになるために各商品グループの収益性が正しく判断できなくなる。

 

 

(4行)

 各商品グループが負担能力に基づいて本社費を負担できるよう貢献利益を用いる。

 

 

 

問4

生鮮食品の値引

加工食品の値引

(a)変動費

(a)固定費

(b)生鮮食品

(b)加工食品

(c)定期的に行われる値引きではないから。

 

 

(c)セールは毎週末行われるので固定費の正確を有しているからである。

 

 

自己採点:20〜30+10〜15=30〜45

感想:理論多すぎ。全部かけない。かけても適当にしか書けない。あとから見たらかなり適当なこと書いていたみたい。しかも単位間違えた。気づけよ、俺。15点くらいふっとんだ予感。全体として80〜105の間。おそらく95点くらいじゃないかと思う。単位ミスがなければ110くらいはいっただろうがこれも実力のうち。このくらいの点なら致命的ではないはず。ただまたしても差をつけられたと思うと厳しい。

 

 

 

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