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公認会計士試験に合格するための勉強法 CPA-LAB

2005年 公認会計士試験 再現答案 原価計算

 

第五問答案用紙<1>

(原計1問目の1枚目)

ハンドルネーム

たろすけ

水色は予備校模範解答と一致(数値部分のみ)

問題1 問1 (1)

原 価 計 算 表                単位:円

 

1工程加工費

2工程加工費

原料費

月初仕掛品

4,000,000

4,040,000

自工程費

前工程費

小計

4,000,000

当月受入

123,600,000

81,328,000

48,400,000

自工程費

前工程費

118,000,0     )

小計

123,600,000

199,328,000     )

合計

(  127,600,000  )

199,328,000     )

52,440,000     )

(  9,600,000 )

13,568,000     )

13,200,000     )

完  成  品

( 118,000,000   )

185,760,000     )

39,240,000     )

 

(2)6行、150文字程度)

非累加法の特徴について製品原価の計算の観点からは原価が工程費ごとに計算される為に各工程ごとに原価が独立して計算される為、累加法に比べて製品原価の計算が正確になる。(計算の迅速化については書いたかどうか忘れました)

原価管理の観点からは第2工程の原価が第1工程の能率の良否に影響されない為に原価管理にとって有用である。

 

 

 

 

問2 (1)

完成品単位原価

25,000円/kg

販売価格

31,250円/kg

 

(2)

完成品単位原価

25,309円/kg

販売価格

34,375円/kg

 

問3 (1)

7行)

等級製品とは同一工程において同一原料から生産される同種製品であって製品が等級別に区別されたものをいう。その原価計算の方法は生産数量に等価係数をかけて積数を算定して、その積数を基に製造原価を按分する。そして上記生産数量については、当月製造原価を基に按分する方法、完成品を基に按分する方法、総合原価按分法等がある。

 

 

 

 

(2)

7行)

上記(1)で記したように等価係数と生産量に等価係数をかけた積数についての情報がまず必要となる。

加えて、原価計算方法について当月製造原価を基に按分する方法、完成品を基に按分する方法、総合原価按分法等のうちどの方法で計算するかの指示が必要となる。

 

 

 

 

 


第五問答案用紙<2>

(原計1問目の2枚目)

 

問題2 問1

計画営業利益の金額

2,023,900

実際営業利益の金額

1,932,327

計画営業利益と実際営業利益との差異額

89,573

(約7行程度)

計画営業利益

13,553,200-9,929,300-300,000-1,300,000=2,023,900

実際営業利益

13,578,000-1,126,448-3,782,625-5,076,600-320,000-1,340,000=1,932,327

差異

2,021,900-1,932,327=89,573

 

 

問2

予算差異

-40,820

能率差異

-146,780

操業度差異

123,000

5行、150文字程度)

3分法とは製造間接費差異を予算差異、能率差異、操業度差異の3つに分ける方法を言う。

予算差異は各費目別に求めることによって原価管理にとって有用である。

能率差異は本問では固定費からも算定しているので原価管理にとっての有用性は高くない。

(操業度差異については何を書いたか思い出せませんでした。)

 

問34行、150文字程度)

 

 

 

問46行、150文字程度)

 

 

 

 

 

 

 

自己採点:55点ぐらい

感想: 理論が量が多く、難しく感じました。

 

 

 

 

 

 

 

 

第六問答案用紙<1>

(原計2問目の1枚目)

ハンドルネーム

たろすけ

水色は予備校模範解答と一致(数値部分のみ)

問題1 問16行、150文字程度)

営業利益はA事業部が-500万円、B事業部が3,000万円であるので、一見するとB事業部の方が収益性が高く思える。

しかし限界利益で見るとA事業部が48,000万円、B事業部が20,000万円でありA事業部の方が収益性が高い。各事業部の減価償却費は本部により恣意的に配布されているため、その金額を控除した限界利益で収益性を判断した方が適正と考える。

 

 

問2

A事業部

56,250万円

 

B事業部

75,000万円

 

計算過程

 

A事業部 4,500÷8=56,250

B事業部 6,000÷8=75,000

 

 

 

 

 

 

 

問3

(1)

正味現在価値

485万円

 

(2)

A事業部

1,010万円

B事業部

3,400万円

 

(3) (6行、150文字程度)

事業部の業績評価指標として営業利益は資本コストを加味していない点で問題がある、さらに事業部の業績評価指標として他事業部との比較が重要であり、営業利益では比率でなく金額である為、この点でも問題がある。

事業部長の業績評価指標としては事業部長にとって管理可能性が必要である。よって営業利益では管理不能な減価償却費も含まれている点で問題がある。また資本コストを加味していない点でも問題がある

 

 

 


第六問答案用紙<2>

(原計2問目の2枚目)

問題2 問1

 

生 鮮 食 品

加 工 食 品

健 康 食 品

売上高差異

50千円

-150千円

-40千円

限界利益率差異

26千円

-45千円

-12千円

固定費差異

9千円

-18千円

-10千円

営業利益差異

17千円

-27千円

-2千円

問2

 

生 鮮 食 品

加 工 食 品

健 康 食 品

損益分岐点売上高

1,413千円

864千円

266千円

損益分岐点百分率

97.4

64

78.2

             (スポック注:単位間違い、端数違いのようだが・・・)

5行)

 

 

 

 

 

問3

(4行)

共通費を売上高を基に各商品グループに負担させるのは配賦に恣意性が介入する為に、問題がある。

 

 

 

(4行)

上記問題点を回避する為には、共通費の配分を予算の固定費ごとの数値を基準として配賦すればよいと考える。

 

 

 

問4

生鮮食品の値引

加工食品の値引

(a)

(a)

(b)

(b)

(c)

 

 

 

(c)

 

 

 

 

自己採点:15点ぐらい

感想:  解答速報を見て単位ミスに気づき、泣きました。

 

 

 

 

 

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