▼ 2008/05/25(日) 【2008年短答受験記－その他】
2008年短答式試験は、ある意味では、非常に特殊な試験でした。「実施方法の改善」ということで簡素化（時間短縮・１日完結）されたのはいいものの、問題数がわからず、予備校の対応も分かれたままで、本試験を迎えました。
2008年短答受験記「その他」として、そのような制度変化の中で、私なりにどのように考えて受験したのかもまとめておきます。試験制度がいろいろ変わる中、来年の試験が今年と同じ制度で行われるかどうかはわかりません。実際に、昨年の今頃は、１日完結の短答を受験するなどとは誰も思っていませんでした。そのようななかで、制度を批判しても仕方がありませんし、「誰もが平等な条件」というのも考え方として消極的過ぎます。
このような制度変化を味方にしたいと思って、以下のようなことを考えて対策し、受験しました。「どのように制度が変化しても、制度の変化を味方にする」という考え方こそ、どのような制度で受験するのかわからない後々の受験生に参考になるかもしれません。
１ 短答答練かけもち受験について
私は、今年度は、短答答練をかけもち受験しました。多くの受験生が、大原の公開模試と、ＴＡＣの全答練をかけもち受験しますが（今年は昨年に比べて特に多い）、どうせだったら、日ごろの短答答練もかけもち受験しておく必要があると考えました。レジュメのコピーや、あとで申し込んで受付でもらうのでは不十分です。
理由は、第一に、「知らない人」対策です。本試験の時には、どこからわいてくるのか、どこに隠れていたのかわからないくらい、知らない受験生が集まってきます。普段の答練とは全然違う雰囲気です。そういう雰囲気になれるためには、他校の答練を、いろいろな校舎で、実際に受験するしかありません。
第二に、「自習室」対策です。大原は、平日昼の自習室が少なく土日の自習室が確保されている一方で、ＴＡＣは、土日と平日夜の自習室が少なく平日昼の自習室が確保されています。両方の自習室を使う権利があれば、非常に便利です。しかし、これは特にＴＡＣについていえることですが、ＴＡＣは全答練だけの受験者が自習室を利用することを非常に嫌っています。受講証チェックに来たときに、全答練の受験票を見せた人が、つまみ出されているところを目撃したこともあります。そうならないためにも、全答練以外の答練を受けておく必要があります。
そして、最も重要なのが、「リスクヘッジ」です。今回は、20問体制で実施した大原の勝ちだったと思いますが、今後はどのようになるのかはわかりません。そのようなときに、リスクヘッジが必要になるのです。誰が見ても、ＴＡＣが№１で、大原がそれに次いでいることは明らかです。しかし、大原のシェアは、「少数派」として切り捨てていいほどＴＡＣのシェアが大きいとは思いません。ＩＣＯ、クレアール、ＡＸＬまで手を出すことまではどうかとおもいますが、大原が「少数派」とは思いません。また、ＬＥＣ池辺先生は、管理・監査・企業法が２０問で確定したことを講義で明言しており（短答ポイントアップ答練の第１回）、恐るべき情報収集力だと思いました。もちろん、予備校の勢力は合格者に聞いても、講師に聞いてもわかるはずがありませんが、私は昨年、監査法人の説明会に行って感じました（但し、予備校主催の説明会はダメです。）。今回は大原の勝ちでしたが、だからといってＴＡＣも受けたことは無駄になっていません。20問とわかった時点で、大原の勝ちを確信しながら解くことができました。また、財務の７点・３点についても、大原でもＴＡＣでもＬＥＣでもありえなかったことだから、ほぼ全ての受験生にとって未知の世界だということを確信できました。そういう意味で、かけもち受験はとても良かったと思っています。
２ 試験会場の選択について
多くの受験生が、関東・近畿・東海で受験しています。もちろん、そのあたりにすんでいる受験生が多いわけですし、ＴＡＣや大原も、最寄の財務局の願書を配るからかもしれません。しかし、受験案内のどこにも「住所地の財務局で受験しなさい」とか「予備校で配付された願書を提出しなさい」とは書いてありません。
関東・近畿・東海で受験することには、いろいろとリスクが伴います。たとえば、何千人単位の人間が同じ行動をするわけですから、コンビニの飲み物や弁当・パンが売り切れる危険があります。また、自動販売機の飲み物も、ペットボトルのものに限ってなくなってしまうおそれもありますし、試験日は日曜日ですから、補充も期待できません。大学が試験会場として使われるでしょうが、大学構内は非常に広くて移動が大変ですし、建物による不公平もあります。エレベーターのない建物の、最上階の教室が割り当てられたら本当に悲惨です。日曜日の大学構内は、食堂などもしまっていることが多く、居場所の確保も非常に大変です。図書館も、学外者は利用できないのが普通です。
最も深刻なのは、試験開始前のトイレ行列でしょうか。あと、大会場の場合は、バイトが試験監督補助をやっているため、運営がいい加減なことが予想されます。大原は、公開模試で本試験会場を使ったりして、可能な限りの努力はしていますが、「試験開始前のトイレ行列」はシミュレートできません。また、大原職員がきちんと運営しているので、「いいかげんなバイト補助監督」によるトラブルも想定できません。とりあえず、あまりにもリスクが大きすぎるし、少なくとも私はそのようなリスクを甘受することが出来ません。
ただ、地方で受験する場合に、注意しておかなければならないことがあります。初めての場所に行くわけですから、いろいろと下見をしておく必要がありますし（前日ではまずい）、仮に知っているところであっても、久しぶりに行くわけですから、いろいろと事情が変わっている場合もあります。あるはずの店が突然なくなっていたりとか。
それから重要なのが、近くに、大きな書店があるかどうか、ＴＡＣがあるかどうかです。大きな書店があれば、疑問点が生じたときに調べ物をするのに困りません。また、ＴＡＣ生であれば、受講校舎だけでなく、全国どこでも同じサービスを受けることが出来るので、テキストを持っていく必要がありません（大原の場合は、自習のためにテキストを貸し出すことはないようですし、受講証も京都・大阪・難波・神戸でしか使えないようになっているので、事情は違います）。貸し出し用テキストを使えばいいのです。極論すれば、カセットテープさえ持っていけば、ダビングすることだってできます。もちろん、年度によって変わることもありますので、事前に電話確認が必要ですが。
それはともかくとして、地方で受験すれば、前々日と前日、当日は、ホテルが自分の自習室になって、自分の好きなように、納得のいくまで勉強できます。自習室の開く時間や、閉まる時間を気にする必要もなく、席取りの必要もありません。当然のことですが、試験会場の近くに宿泊すれば、交通機関の遅延を気にする必要もなくなりますし、試験の休み時間に、近くの受験生がうるさければ、ホテルの自室に帰ることも可能です。
ＴＡＣや大原が配付する関東・近畿・東海財務局の受験願書を提出するだけでなく、自分で試験会場を選んで自ら取り寄せた受験願書を提出することも、有力な選択肢だと思います。もし、平成18年・平成19年のような短答試験であれば、地方で受験することは難しかったかもしれません。しかし、今回から短答試験が１日完結になったのですから、地方受験を利用することも容易になりました。試験制度を味方につけて、試験会場を選択するのも一つの有力な選択肢です。
３ 税理士試験との関係について
最近、各予備校が、「税理士簿財」を受験する講座を用意したり、ガイダンスを行ったりしています。もちろん、あとから急に受験したくなったからといって、当日申し込みができるわけではありませんから、迷ったら願書を提出するのが正解だと思います。
しかし、予備校の宣伝の仕方には、若干の違和感を感じざるを得ません。それは、短答財務会計の一部免除のために、簿財のみを受験することをすすめているからです。予備校としては、「財務会計免除」に飛びつかせて、直前答練を受けられないようにして、母集団のレベルを上げる意図があるのかもしれませんが。
予備校の宣伝に対する違和感を感じる点として、第一に、会計士試験受験生が、税理士簿財に挑戦して、どれくらい成功できるのかということがあります。もちろん、税理士試験に出題される内容は、予備校で取り扱ったものがほとんどです。しかし、精神的にも肉体的にもボロボロになった状態で、簿記論と財務諸表論を両方合格しなければならないのですから、非常に難しいことには変わりません。そのあたりを踏まえたうえで、成功率は、非常に厳しいものであることは明らかです。
第二に、そのような非常に厳しい状況で、簿財に合格できるような人が、免除を獲得することにどれほどの意義があるのかということです。そういう人だったら、免除がなくても合格できます。すでに簿財に合格して、短答財務免除で合格した人を見ると、もともと免除がなくても合格できそうな人たちですし、税理士試験のために勉強してきた人たちです。
そういうわけで、私は、短答財務免除がなくても悔しいと思ったことはありませんでしたし、そんなことよりも短答財務で点数を取ることのほうが大事だと思っていました。
しかし、簿記・財表に合格していないことでひとつだけ悔しいと思ったことがあります。それは、税理士試験に２科目以上合格していれば、１２月から働くことができるからです。やはり、受験しておいたほうがいいかもしれません。
ただ、ここからが制度改正に関連した本題ですが、財務会計免除の旨みは、平成20年に関しては、大幅に減ったように思います。
もし、平成18年・平成19年型の試験であれば、財務会計免除はとてもおいしいと思います。１週目（企業法・監査）で高得点をとれば、２週目の管理は、アシきりさえクリアすればよいことになり、事実上消化試合です。また、普段の予備校の短答答練も、財務会計のときは受けなくていいのですから、スケジュールに余裕が出来ます。
しかし、平成20年目標の場合、試験が１日で終わりますから、管理会計だけに特化して２週目の消化試合を迎えるというようなことはできません。また、普段の予備校の短答答練も、特に大原の場合であれば１日で終わってしまうため、財務会計免除は早く帰ることが出来るかどうかの違いだけで、スケジュールに余裕がでるほどの違いはありませんでした。
2008年短答受験記「その他」として、そのような制度変化の中で、私なりにどのように考えて受験したのかもまとめておきます。試験制度がいろいろ変わる中、来年の試験が今年と同じ制度で行われるかどうかはわかりません。実際に、昨年の今頃は、１日完結の短答を受験するなどとは誰も思っていませんでした。そのようななかで、制度を批判しても仕方がありませんし、「誰もが平等な条件」というのも考え方として消極的過ぎます。
このような制度変化を味方にしたいと思って、以下のようなことを考えて対策し、受験しました。「どのように制度が変化しても、制度の変化を味方にする」という考え方こそ、どのような制度で受験するのかわからない後々の受験生に参考になるかもしれません。
１ 短答答練かけもち受験について
私は、今年度は、短答答練をかけもち受験しました。多くの受験生が、大原の公開模試と、ＴＡＣの全答練をかけもち受験しますが（今年は昨年に比べて特に多い）、どうせだったら、日ごろの短答答練もかけもち受験しておく必要があると考えました。レジュメのコピーや、あとで申し込んで受付でもらうのでは不十分です。
理由は、第一に、「知らない人」対策です。本試験の時には、どこからわいてくるのか、どこに隠れていたのかわからないくらい、知らない受験生が集まってきます。普段の答練とは全然違う雰囲気です。そういう雰囲気になれるためには、他校の答練を、いろいろな校舎で、実際に受験するしかありません。
第二に、「自習室」対策です。大原は、平日昼の自習室が少なく土日の自習室が確保されている一方で、ＴＡＣは、土日と平日夜の自習室が少なく平日昼の自習室が確保されています。両方の自習室を使う権利があれば、非常に便利です。しかし、これは特にＴＡＣについていえることですが、ＴＡＣは全答練だけの受験者が自習室を利用することを非常に嫌っています。受講証チェックに来たときに、全答練の受験票を見せた人が、つまみ出されているところを目撃したこともあります。そうならないためにも、全答練以外の答練を受けておく必要があります。
そして、最も重要なのが、「リスクヘッジ」です。今回は、20問体制で実施した大原の勝ちだったと思いますが、今後はどのようになるのかはわかりません。そのようなときに、リスクヘッジが必要になるのです。誰が見ても、ＴＡＣが№１で、大原がそれに次いでいることは明らかです。しかし、大原のシェアは、「少数派」として切り捨てていいほどＴＡＣのシェアが大きいとは思いません。ＩＣＯ、クレアール、ＡＸＬまで手を出すことまではどうかとおもいますが、大原が「少数派」とは思いません。また、ＬＥＣ池辺先生は、管理・監査・企業法が２０問で確定したことを講義で明言しており（短答ポイントアップ答練の第１回）、恐るべき情報収集力だと思いました。もちろん、予備校の勢力は合格者に聞いても、講師に聞いてもわかるはずがありませんが、私は昨年、監査法人の説明会に行って感じました（但し、予備校主催の説明会はダメです。）。今回は大原の勝ちでしたが、だからといってＴＡＣも受けたことは無駄になっていません。20問とわかった時点で、大原の勝ちを確信しながら解くことができました。また、財務の７点・３点についても、大原でもＴＡＣでもＬＥＣでもありえなかったことだから、ほぼ全ての受験生にとって未知の世界だということを確信できました。そういう意味で、かけもち受験はとても良かったと思っています。
２ 試験会場の選択について
多くの受験生が、関東・近畿・東海で受験しています。もちろん、そのあたりにすんでいる受験生が多いわけですし、ＴＡＣや大原も、最寄の財務局の願書を配るからかもしれません。しかし、受験案内のどこにも「住所地の財務局で受験しなさい」とか「予備校で配付された願書を提出しなさい」とは書いてありません。
関東・近畿・東海で受験することには、いろいろとリスクが伴います。たとえば、何千人単位の人間が同じ行動をするわけですから、コンビニの飲み物や弁当・パンが売り切れる危険があります。また、自動販売機の飲み物も、ペットボトルのものに限ってなくなってしまうおそれもありますし、試験日は日曜日ですから、補充も期待できません。大学が試験会場として使われるでしょうが、大学構内は非常に広くて移動が大変ですし、建物による不公平もあります。エレベーターのない建物の、最上階の教室が割り当てられたら本当に悲惨です。日曜日の大学構内は、食堂などもしまっていることが多く、居場所の確保も非常に大変です。図書館も、学外者は利用できないのが普通です。
最も深刻なのは、試験開始前のトイレ行列でしょうか。あと、大会場の場合は、バイトが試験監督補助をやっているため、運営がいい加減なことが予想されます。大原は、公開模試で本試験会場を使ったりして、可能な限りの努力はしていますが、「試験開始前のトイレ行列」はシミュレートできません。また、大原職員がきちんと運営しているので、「いいかげんなバイト補助監督」によるトラブルも想定できません。とりあえず、あまりにもリスクが大きすぎるし、少なくとも私はそのようなリスクを甘受することが出来ません。
ただ、地方で受験する場合に、注意しておかなければならないことがあります。初めての場所に行くわけですから、いろいろと下見をしておく必要がありますし（前日ではまずい）、仮に知っているところであっても、久しぶりに行くわけですから、いろいろと事情が変わっている場合もあります。あるはずの店が突然なくなっていたりとか。
それから重要なのが、近くに、大きな書店があるかどうか、ＴＡＣがあるかどうかです。大きな書店があれば、疑問点が生じたときに調べ物をするのに困りません。また、ＴＡＣ生であれば、受講校舎だけでなく、全国どこでも同じサービスを受けることが出来るので、テキストを持っていく必要がありません（大原の場合は、自習のためにテキストを貸し出すことはないようですし、受講証も京都・大阪・難波・神戸でしか使えないようになっているので、事情は違います）。貸し出し用テキストを使えばいいのです。極論すれば、カセットテープさえ持っていけば、ダビングすることだってできます。もちろん、年度によって変わることもありますので、事前に電話確認が必要ですが。
それはともかくとして、地方で受験すれば、前々日と前日、当日は、ホテルが自分の自習室になって、自分の好きなように、納得のいくまで勉強できます。自習室の開く時間や、閉まる時間を気にする必要もなく、席取りの必要もありません。当然のことですが、試験会場の近くに宿泊すれば、交通機関の遅延を気にする必要もなくなりますし、試験の休み時間に、近くの受験生がうるさければ、ホテルの自室に帰ることも可能です。
ＴＡＣや大原が配付する関東・近畿・東海財務局の受験願書を提出するだけでなく、自分で試験会場を選んで自ら取り寄せた受験願書を提出することも、有力な選択肢だと思います。もし、平成18年・平成19年のような短答試験であれば、地方で受験することは難しかったかもしれません。しかし、今回から短答試験が１日完結になったのですから、地方受験を利用することも容易になりました。試験制度を味方につけて、試験会場を選択するのも一つの有力な選択肢です。
３ 税理士試験との関係について
最近、各予備校が、「税理士簿財」を受験する講座を用意したり、ガイダンスを行ったりしています。もちろん、あとから急に受験したくなったからといって、当日申し込みができるわけではありませんから、迷ったら願書を提出するのが正解だと思います。
しかし、予備校の宣伝の仕方には、若干の違和感を感じざるを得ません。それは、短答財務会計の一部免除のために、簿財のみを受験することをすすめているからです。予備校としては、「財務会計免除」に飛びつかせて、直前答練を受けられないようにして、母集団のレベルを上げる意図があるのかもしれませんが。
予備校の宣伝に対する違和感を感じる点として、第一に、会計士試験受験生が、税理士簿財に挑戦して、どれくらい成功できるのかということがあります。もちろん、税理士試験に出題される内容は、予備校で取り扱ったものがほとんどです。しかし、精神的にも肉体的にもボロボロになった状態で、簿記論と財務諸表論を両方合格しなければならないのですから、非常に難しいことには変わりません。そのあたりを踏まえたうえで、成功率は、非常に厳しいものであることは明らかです。
第二に、そのような非常に厳しい状況で、簿財に合格できるような人が、免除を獲得することにどれほどの意義があるのかということです。そういう人だったら、免除がなくても合格できます。すでに簿財に合格して、短答財務免除で合格した人を見ると、もともと免除がなくても合格できそうな人たちですし、税理士試験のために勉強してきた人たちです。
そういうわけで、私は、短答財務免除がなくても悔しいと思ったことはありませんでしたし、そんなことよりも短答財務で点数を取ることのほうが大事だと思っていました。
しかし、簿記・財表に合格していないことでひとつだけ悔しいと思ったことがあります。それは、税理士試験に２科目以上合格していれば、１２月から働くことができるからです。やはり、受験しておいたほうがいいかもしれません。
ただ、ここからが制度改正に関連した本題ですが、財務会計免除の旨みは、平成20年に関しては、大幅に減ったように思います。
もし、平成18年・平成19年型の試験であれば、財務会計免除はとてもおいしいと思います。１週目（企業法・監査）で高得点をとれば、２週目の管理は、アシきりさえクリアすればよいことになり、事実上消化試合です。また、普段の予備校の短答答練も、財務会計のときは受けなくていいのですから、スケジュールに余裕が出来ます。
しかし、平成20年目標の場合、試験が１日で終わりますから、管理会計だけに特化して２週目の消化試合を迎えるというようなことはできません。また、普段の予備校の短答答練も、特に大原の場合であれば１日で終わってしまうため、財務会計免除は早く帰ることが出来るかどうかの違いだけで、スケジュールに余裕がでるほどの違いはありませんでした。