l'Agenda pour le Succes-公認会計士試験合格への課題

　先日の「おすすめのブログ」のときは、知らなかったので紹介できませんでしたが、とても面白いブログが登場し始めています。これは、学習記録とは異なった、おすすめブログになります。
　2008年公認会計士論文式試験を振り返る　期間限定ブログ　です。

　ちょっと気になったので、監査論・租税法受験者数予測のヒントについて考えてみたいと思います。特に、会計士補受験者についてです。

　一番簡単な方法は、試験当日に、各財務局（特に関東・近畿・東海）の論文受験者の教室案内を見て、たとえば、関東財務局であれば、40000番以降（会計士補租税免除）、41000番以降（会計士補監査免除）、42000番以降（会計士補２科目受験）の受験生の数を数え、それぞれの構成割合を求め、会計士補受験者である1429をかければいいだけです。
　もちろん、関東財務局であれば、人数が多く、比率が不自然にならないのが前提ですが、ベストは、同様の情報を、近畿財務局、東海財務局についても入手して、できるだけ人数を多くしたうえで構成割合を求めることです。

　しかし、いまさらそんなことはできません。

　そこで、昨年（2007年）のデータをもとに、同様の構成比率を求めてみます。

　関東財務局の2007年の合格発表によると、40000番台は（租税免除）は少なくとも54人、41000番台（監査免除）は少なくとも133人受験、42000番以降（２科目受験）は少なくとも1725人受験しています。近畿財務局では、租税免除7人、監査免除33人、２科目受験360人が受験しています。ただし、この場合は、それぞれの属性の最後の番号の合格者以降には受験生がいないことを前提にしています。調べようがないからです。
　その結果をもとにすると、関東と近畿で、租税免除者は61人、監査免除者は166人、２科目受験者は2085人いることになります。そして、構成比は、租税免除者2.64％、監査免除者7.18％、２科目受験者90.18％ということになります。

　ここまで、会計士補の科目合格者は42000番以降しかいないことから、42000番以降は２科目受験者であること、免除者である41000番台と40000番台は別の扱いを受けており、人数の少ない方が租税免除者であり、人数の多いほうが監査免除者であることが前提となっております。

　この構成比率が、昨年と今年で、大きく変動しないことを前提とすれば、

・租税免除者　　1429×0.0264=38人
・監査免除者　　1429×0.0718=103人
・２科目受験者　1429×0.9018=1289人

　となります。若干の仮定は入りますが、大きく外れることはないと思います。
　2008年合格発表の時、受験番号と照らし合わせて検証してみましょう。
　間違っていれば、私が恥をかくだけです。