このページは旧CPA-LAB ver1のコンテンツです。新CPA-LABトップページはこちら
TOP > 公認会計試験2006年度試験委員情報TOP > 租税法

公認会計士試験は新制度となり、試験委員が大幅に増えました。
試験委員対策の必要性は以前よりは薄れたでしょう。
しかし、これらの試験委員の専門分野をながめているだけでも、どこに重点をおくかがぼんやりとでもわかってくると思います。
この情報は私がインターネット上で拾ってきた情報であり、正確性を保証するものではありません。
官報では科目については公表されていません。あくまでも当サイトでの推測です。
間違いがあればぜひご指摘ください。
注意はしていますが、同姓、似た名前で全くの別人を表してしまっている可能性も否定できません。
以上をご了解のうえ、ご利用ください。
| 井上正明(実務家?) 新日本アーンストヤング税理士法人? 参考 スポンサード リンク\ |
岩崎政明 横浜国立大学大学院国際社会学科研究科法律学教授 早稲田でも教鞭? プロフィール メッセージ「学問の王道は、見栄を張らず、誠実に、こつこつと勉強を積み重ねることです。」 (横浜国立大学プロフィールより) 経産省企業法制研究会(ブランド価値評価研究会)委員 著作:ハイポセティカル・スタディ租税法 税法用語辞典 論文:租税制度における行政手続の課題 第二次納税義務の納付告知の法的性質 企業活動の国際化と企業課税 企業活動の国際化と企業課税 ※ ブランド価値、租税徴収・手続きが好きみたい。理論担当っぽい。 |
| 吉村典久 慶応義塾大学法科大学院助j教授 国際租税、寄付金、交換圧縮、所得税の基礎、自己株式あたりに注意 プロフィール 個人サイト(日本語版への直入り口) ゼミページ OB会ページ 著書:現代税法の基礎知識 |
白須信弘 早稲田大学大学院会計研究科 プロフィール 元実務家、かなり手強い相手のようだ。連結納税理論、外税控除注意。 著書:連結納税制度詳解 アメリカ法人税法詳解 税効果会計と申告手続き スポンサード リンク |
| 鈴木豊 (同姓同名で法政大学に経済学部の教授がいますので、どちらがホントの試験委員かわかりません) 青山学院大学会計プロフェッション研究科(会計専門職大学院) 教授 プロフィール 法人税法の3つの課税原則―判例・裁決例の検討と課税比較 税務会計法 基本テキスト・シリーズ セメスター法人税法 |
田中治 大阪府立大学法学部教授 プロフィール、写真 田中治のTAXView 読んでおいた方がいい。理論で要注意。 著書:アメリカ財政法の研究 スポンサード リンク |
| 谷口勢津夫 大阪大学教授大学院高等司法研究科教授 プロフィール 著書:租税法演習ノート―租税法を楽しむ21問 租税条約論 |
玉國文敏 中央大学大学院法務研究科教授 租税手続法 行政書士試験試験委員経験あり2005年(租税法、行政法) プロフィール1、プロフィール2 著書:税法の課題と超克―山田二郎先生古稀記念論文集 |
| 西堀耕二(実務家) 公認会計士・税理士(おそらく税理士法人トーマツ所属) 著書:持株会社の法律・会計税務と経営(共著) 新しい外貨建取引会計・税務Q&A |
發知敏雄(実務家) 中央青山税理士法人 公認会計士・税理士 著書:そこが知りたい!事業承継の現場 持株会社の実務―経営戦略から設立、運営まで そこが知りたい!税務調査の現場 |
| 水野忠恒 一橋大学大学院法学研究科教授 重鎮ですな。 政府税制調査会委員 プロフィール ゼミページ 著書:租税判例百選 別冊ジュリスト 租税法 法律学大系 国際課税の理論と課題 |
村田守弘(実務家) KPMG税理士法人 株式交換・移転に係る税制の論文あり 著書:税金摩擦を回避する 移転価格戦略ケース・スタディ ※手強そうな相手ですな |
【管理人オススメの法人税の本】
これで旧三次試験の初歩を乗り切ることが出来ました。
税制度の趣旨をきちんと書いているのでわかりやすいです。
やさしい法人税〈平成17年度改正〉
TOP > 公認会計試験2006年度試験委員情報TOP > 租税法
![]()
Copyright(c) Spok 2005-